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「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」2024年春開業を目指して着工

CULTURE2021.08.05

大阪城の北側に計画されている「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」が、2024年春開業を目指し、2021年8月1日に着工。プロジェクトの概要とビジュアルが、同ホテルにおける運営受託契約をヒルトンと締結した大和ハウス工業から発表されました(2021年8月4日プレスリリース

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」は、ヒルトンにとしては大阪で3軒目のホテルです。世界49の国と地域に615軒以上のホテルを展開している、ヒルトンの中でも急成長中のアップスケール・ホテルブランドとして位置づけられている「ダブルツリーbyヒルトン」としては、日本国内では沖縄の既存の3店舗、2023年開業予定の富山に続く5軒目の出店。関西に置いては初進出となります。

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」客室(スタンダード)イメージ

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」は、大阪城に最も近いホテルの1つとなり、最寄りの京阪線天満橋駅から徒歩約5分という立地。目の前に寝屋川と、春には桜の名所となる大川も流れています。
計画では、全377室の客室の他、レストラン・カフェバーやロビーラウンジなどの料飲施設のほか、フィットネス・プール、エグゼクティブラウンジ、宴会・会議室なども備えます。

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」ロビー イメージ

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」レストラン イメージ

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」カフェバー イメージ

大阪では今後、2025年に「大阪・関西万博」の開催が予定され、国内外から多くの旅行客が訪れることが予測されています。大阪におけるアップスケール・ホテルへの需要に対応した出店とのこと。

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」は、日本経済新聞社と大和ハウス工業が進める、大阪市中央区の日本経済新聞社旧大阪本社跡地の複合施設「大阪・大手前一丁目プロジェクト」の敷地内に建設される複合施設にテナントとして入居し、6階から20階まで15フロアに展開します。

ダブルツリーbyヒルトン大阪城

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」外観イメージ(夕景)

「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」概要

建設地:大阪府大阪市中央区大手前1丁目1番1・1番2・1番3・1番4
ホテル延床面積:21,089m²
客室数:全377室
付帯設備:レストラン・カフェバー、ロビーラウンジ、フィットネス・プール、エグゼクティブラウンジ、宴会・会議室など
開業予定:2024年春


大和ハウス工業の発表によれば、同ホテルが入る複合施設の建設地は「大手前地区 地区計画」が定められ、情報発信、業務、宿泊などの多様な機能導入により、都市魅力の充実と大阪城公園の玄関口として、観光拠点機能の強化が図られています。

同複合施設は、周辺環境との調和と、エリアの回遊性向上や防災面にも配慮したデザインとなる予定で、外観デザインは「和模様」をコンセプトとし、隣接する大阪城の白壁や石垣、日本古来の市松模様など日本的な要素を取り入れるとのこと。寝屋川沿いには、水辺に桜を配し、大阪城公園へと続くテラス空間を設け、敷地の東西には憩いと賑わいの空間となる多目的広場を整備し、一般にも開放されます。
さらに、災害時には、デジタルサイネージによる情報発信を行うとともに、一階エントランスを一時避難スペースとして開放されます。

大阪・大手前一丁目プロジェクト

左:「和模様」を取り入れた外観イメージ / 右:寝屋川沿い 水辺のテラス空間イメージ

大阪・大手前一丁目プロジェクト

複合施設にはテレビ大阪が入居予定

テナントとして、「ダブルツリーbyヒルトン大阪城」のほか、日本経済新聞社が1-4階を区分所有し、日経グループの情報発信拠点に。また、テレビ大阪の新本社も入ります。
水と緑が豊かで、交通至便な立地条件にある大手前地区にあって、同複合施設は、メディアと観光の複合拠点を形成するランドマークとして計画されます。(en)

大阪・大手前一丁目プロジェクト エリアマップ

大阪・大手前一丁目プロジェクト 周辺マップ

プロジェクト概要

名称:大阪・大手前一丁目プロジェクト
建設地:大阪府大阪市中央区大手前1丁目1番1・1番2・1番3・1番4
敷地面積:4,372.56m²
建築面積:2,760.16m²
延床面積:38,809.55m²
用途:複合施設(テナント:テレビ局・ホテル・事務所ほか)
事業主体:日本経済新聞社・大和ハウス工業
設計・施工:竹中工務店
着工:2021年8月1日
竣工:2023年12月31日(予定)
開業:2024年春(予定)

※上記は発表時点の計画であり、今後変更する場合あり