「東京現代 / Tokyo Gendai」7/7〜7/9パシフィコ横浜にて

7月7日から9日までの3日間、横浜・みなとみらいにある横浜国際平和会議場（パシフィコ横浜）をメイン会場として、国際アートフェア「東京現代 / Tokyo Gendai」が開催されます。

「東京現代 / Tokyo Gendai」とは、観光庁の「観光再始動事業」の採択事業としての助成を受けて開催されるもので、今年が第一回。主催者であるThe Art Assembly（ジ・アート・アセンブリー）は、これまでにアジア太平洋地域において主要な国際アートフェアを実施してきた実績を有し[*1]、日本で開催される世界水準のアートフェアとして初めて、アートフェア会場全体を保税地域として使用する資格を取得しているのも特筆点です[*2]。

会場は4つのセクションで構成されます。

：Galleries：ギャラリーを代表する作家による、クオリティの高い展示
・Hana ‘Flower’：新人または中堅の 1～2 名のアーティストの作品を展示
・Eda ‘Branch’：著名な、または歴史的に重要なアーティスト 1〜2名、もしくはテーマに基づく展示
・Tane ‘Seed’：デジタルメディアを中心とした展示（NFT 、アニメーション、映画、AR、VR等）

「東京現代 / Tokyo Gendai」会場風景

「東京現代 / Tokyo Gendai」会場風景

「東京現代 / Tokyo Gendai」会場風景

会場では、彫刻家の大平龍一が「東京現代 / Tokyo Gendai」のために特別インスタレーションを披露。横浜の三溪園、BankArt Station + KAIKO、小田原文化財団 江之浦測候所など、現代アートシーンを牽引する国内外73のギャラリーが参加し、世界トップクラスのアート作品に触れる貴重な機会を提供します。

トークセッション主な登壇者：大林剛郎（大林組取締役会長、大林財団理事長）、大巻伸嗣（美術作家）、笠原美智子（石橋財団アーティゾン美術館 副館長）、片岡真実（森美術館館長）、Carol Yinghua Lu｜キャロル・インホワ・ルー（美術史家、キュレーター、北京インサイドアウト美術館館長、第8回横浜トリエンナーレ　アーティスティック・ディレクター）、蔵屋美香（横浜美術館館長、横浜トリエンナーレ組織委員会事務局長）、桑田卓郎（陶芸家）、椿 昇（現代美術家）、永山祐子（建築家）、名和晃平（彫刻家）、南條史生（森美術館特別顧問、十和田市現代美術館総合アドバイザー、弘前れんが倉庫美術館特別館長補佐、アーツ前橋特別館長）、山田裕理（東京都写真美術館学芸員）、リウ・ディン（アーティスト、キュレーター、第8回横浜トリエンナーレ　アーティスティック・ディレクター）

会期中、トークセッションなどの関連プログラムも多数開催されるほか、オフィシャルパートナーの寺田倉庫が主催するアートイベント「TENNOZ ART WEEK」も同時期に天王洲にて開催されます（詳細はこちら）。

「東京現代 / Tokyo Gendai」

会場：横浜国際平和会議場（パシフィコ横浜）
所在地：神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1（Google Map）
開場時間：7月7日（金）・8日（土） 11:00-19:00 / 最終日9日（日） 11:00-17:00
主催：The Art Assembly[*1]
プリンシパルパートナー：三井住友フィナンシャルグループ
後援：文化庁、観光庁、横浜市にぎわいスポーツ文化局

チケット販売サイト
https://artsticker.page.link/tg2023

「東京現代 / Tokyo Gendai」公式ウェブサイト
https://tokyogendai.com

*1.The Art Assembly（ジ・アート・アセンブリー）
アートフェアの主催者として世界の第一線で活躍する、サンディ・アンガス（Sandy Angus）、ティム・エッチェルズ（Tim Etchells）、マグナス・レンフリューによる取り組み。アジア太平洋地域において主要な国際アートフェアを実施しており、「東京現代 / Tokyo Gendai」は、「India Art Fair」（インド）、「台北當代（TAIPEI DANGDAI）」（台湾）、「Sydney Contemporary」（オーストラリア）、「PHOTOFAIRS Shanghai」（中国）、「ART SG」（シンガポール）に次ぐ、アジア太平洋地域における主要な国際アートフェアとして6つ目を数える。

*2.保税地域
税関の許可を受けた倉庫や工場、博物館などを保税地域とし、輸入許可を受ける前の貨物（外国貨物）を保管、加工、展示などを可能とする関税局・税関の保税制度を適用。海外からの出展者は関税などを留保して美術品を展示できる。2020年12月、2021年2月の関税法基本通達一部改正により、保税地域でのアートフェアなどの実施が可能となった。