2025年大阪・関西万博では開幕してからすぐに〈大屋根リング〉を残したいという声が多数あがり、大阪府市を中心に保存活用の検討が重ねられていることが報じられるほか、複数のパビリオンは会場外に移築されることが発表されている。そうでなくとも、今回の万博では国内外のパビリオンの説明で必ずといっていいほど、建築部材などのリユースやリサイクルについて触れられていることが印象的だ。
実は今回の万博では「ごみのでない万博」という標語が掲げられ、持続可能性とデザインの力を融合させる試みが進められていた。その中心で活動するのが、デザインやテクノロジーの幅広い分野で活躍し、EXPO共創プログラムディレクターをつとめる齋藤精一氏である。
ドバイやミラノの万博の経験を経て、大阪・関西万博に挑む齋藤氏に、これまでの歩みと舞台裏、そして設計者や来場者に伝えたい循環型社会への構想を聞いた。
齋藤精一｜Seiichi Saito
Photo: Muryo Honma (Rhizomatiks)
パノラマティクス主宰。2025年大阪・関西万博EXPO共創プログラムディレクター、Expo Outcome Design Committee（EODC）代表。
1975年神奈川県生まれ。建築デザインをコロンビア大学建築学科（MSAAD）で学び、2000年からニューヨークで活動を開始。2006年 ライゾマティクス（現：アブストラクトエンジン）を設立。社内アーキテクチャー部門『パノラマティクス』を率い、行政や企業などの企画、実装アドバイザーも数多く行う。2023年よりグッドデザイン賞審査委員長。
Panoramatiks
https://panoramatiks.com/
INDEX
- 「ごみにしない」リユースを体系的に進める
- リユース・リサイクルは当然のこととして取り組む
- 多くの人に届けるための「ミャク市！」
- 〈大屋根リング〉を形あるものとして残すには
- デザイナーとともにサーキュラーの文化を根付かせたい
- 万博というレガシーを持ち帰る仕組み
「ごみにしない」リユースを体系的に進める
── まずは、齋藤さんご自身の万博との関わりについて教えてください。
齋藤：本格的に関わったのは2019年7月からです。大阪・関西万博の開催が決まったのは2018年11月ですが、それ以前にも有識者として議論に加わる場がありました。
さらに遡ると、私が最初に万博に関わったのは2015年のミラノ万博で、日本館シアターを乃村工藝社と担当しました。そのときに痛感したのは、「全体を統括できる人材がいない」「リユースやリサイクルといったテーマを体系的に扱う余地が乏しい」ということでした。経産省、またミラノ万博は「食の万博」でもあったため農水省が関わっていたのですが、官僚の方々はデザインに詳しいわけではありません。だからこそ、デザイナーをきちんとした位置づけで関与させる必要があるのではないか、と強く思いました。
その経験を踏まえ、次のドバイ万博では「クリエイティブアドバイザー」という立場で関わりました。これはデザイナーの選び方やメッセージの打ち出し方、全体構造の整理などを担う役割です。契約上はジェトロ（日本貿易振興機構）の下に入りつつ、経産省と協働しながら、日本館のビジョンづくりやデザイナー選定、ロゴ選考などを担いました。東京オリンピック・パラリンピックではロゴについて議論があった後でしたので、JAGDA（日本グラフィックデザイナー協会）に協力をあおぎ、若手を起用して進めるかたちで取り組みました。
そして、日本館を設計する建築家の選び方についてです。通常であればゼネコンが決まり、その下請けのかたちで建築家が入ることが多いのですが、若手の建築家を候補にしようと提案しました。この時は45歳以下の若手を中心に案を出してもらい、最終的には永山祐子さんに決定しました。
その中で私が大事にしていたのはリユース、つまり「ごみにしない」という考え方です。SDGsが言われ始めていた時期でもありましたし、特に建築資材は日本国内では約97％といった非常に高いリサイクル率を誇ります。半年で終わる万博の建物をすべて ごみにしてしまうのは、あまりにも無駄です。永山さんも同じ考えを持ち、リユースを前提にした提案をしてくださいました。具体的にはボールジョイントのシステムを活用し、解体後も再利用できる建築にすることができました。
ドバイ万博の〈日本館〉を移設して活用した〈ウーマンズ パビリオン in collaboration with Cartier〉（設計：永山祐子建築設計）。ボール状の部材を結節点としている
これを受けて、ドバイ万博の〈日本館〉の建築をリユースできたことは、大きな功績です。ボールジョイントの仕組みを使った建物は、今回の大阪・関西万博の「ウーマンズ パビリオン」で活用されています。ただし、制度設計を誤るとすべてが ごみになってしまうリスクもありました。実際、ドバイ万博の日本館は2022年3月31日まで運営し、4月1日以降は「持ち主不在」となり、解体＝廃棄の対象となる可能性が高かったのです。
そこで、終了日までにオークションにかけて次の持ち主を探す必要がありました。経産省と永山さんたちが2021の年末年始にかけて急遽動き、建材や部材ごとに価格を算出して入札を実施しました。その結果、大林組とサンキュウ・トランスポートという運送会社に落札していただき、建物は解体されずに移設されることになりました。オークションで公平に取引されたことで、〈日本館〉の建築が次へとつながるかたちを実現できたのです。
リユース・リサイクルは当然のこととして取り組む
── 大阪・関西万博での準備段階では、どのように関わられましたか？
齋藤：2018年11月に開催地を獲得するための活動から関わりました。BIE（国際博覧会事務局）総会でのプレゼンでは、万博の開催地を決める投票に提出する資料の一部についてアドバイスをしました。開催地が決まってからは具体化検討委員会が何度も開かれ、「どんな仕組みでつくっていくのか」を議論しました。大学研究ワーキンググループも立ち上げられ、2019年7月には報告書がまとめられています。私も委員の一人として参加し、多くの専門家と一緒に検討を進めました。
その後、2020年12月に基本計画が発表されました。当時、私は博覧会協会のメンバーとして基本計画の策定にも関与していました。また、出展参加に関しては、企業や各国が参加するための仕組みを整える必要があり、内閣官房や万博推進室とも連携しながら計画を詰めていきました。基本計画の中には「持続可能性に配慮した調達コード」が盛り込まれています。ここには、できるだけ地元の資材を使うことや、リユース・リサイクルをどのように実現するかといったことが当たり前のように記載されています。出展参加説明会でも、企業やスポンサー、各国のパビリオンに向けて提示された資料の中に、リユースやリサイクルの方針がしっかりと書かれていました。
「持続可能性に配慮した調達コード」表紙
その後しばらく間を置いて、私自身は「EXPO共創プログラム クリエイティブディレクター」として活動してきました。リユースやリサイクルは当然のこととして取り組むべきだと考え、「Expo Outcome Design Committee」という組織を立ち上げました。
このコミッティーには永山祐子さんのほか、グラフィックやプロダクト、ファッションやファブリック、デジタルデータ分野のデザイナーなど多彩なメンバーが集まりました。この活動のレポートは公開されており、その中には「サーキュラー（循環型社会）の実装」についてのルールやガイドラインが明確に示されています。
「Expo Outcome Design Committee」レポートより、要約の図。「循環型経済の実装」などが盛り込まれている
私たちは「どうすれば地域のデザインを進められるか」「一般の人たちもどうすれば参加できるか」といったことも議論しました。例えば「TEAM EXPO 2025」という、中小企業やベンチャーも参画できるプログラムを設けたりしました。こうした取り組みの成果として、実際に博覧会場で実装された事例も数多くありますし、コミュニティとしての広がりも大きなものとなりました。以前から期待されていたコメントや評価もいただいており、ここまで取り組んできたことをかたちにできていると思います。
多くの人に届けるための「ミャク市！」
── リユースやリサイクルに関連して、「ミャク市（いち）！」という取り組みもされていますね。
齋藤：はい。藤本壮介さんと話していたときに、〈大屋根リング〉のリユースの話があまり進んでいないことを聞いて、これはまずいと感じました。そこでいろんな人に状況を聞いてみたところ、実際には小規模で取り組まれているものの、外にはほとんど見えていないという現状がありました。サウンディング（意見収集）や公募はいちおうされていたのですが、広く社会に届いていなかったんです。
「それなら自分も積極的に手伝います」と関わるようになり、結果的に巻き込まれるようになって今に至っています。その1つが施設・設備・什器の移築・リユースを行う「ミャク市！」をどう実装していくか、という取り組みです。最初に取り組んだのは「まず多くの人に知ってもらうこと」でした。そのために始めたのが「ミャク市！トーク」で、2024年の11月から実施しています。
「万博サーキュラーマーケット ミャク市！」のページ
── 連続したトークで得た反応や手応えはいかがでしたか？
齋藤：一番強く感じたのは、「リユース・リサイクルの方針を、もっと具体的に・もっとわかりやすく伝える必要がある」ということでした。これまでは内部の検討にとどまっていましたが、トークを通じてプロモーションを強化し、映像をつくったり、説明をわかりやすくしたりと、発信に力を入れ始めました。2025年大阪・関西万博を契機に、一度使われたアイテムが会場を飛び出して循環する社会をどうつくるか。そのイメージを伝えられるようになったことで、「こんな取り組みがあるのは知らなかった」と多くの人から言われました。
すでに行き先が決まっているものもあります。例えば坂茂さんが設計した〈ブルーオーシャン・ドーム〉関連の資材はモルディブのリゾートホテルに移築されることが決まっていますし、国ごとのパビリオンでも解体後の行き先を検討しているところがあります。
一方で、博覧会協会が建てた施設に関しては、若手建築家20組によるトイレなども含め「解体を経て引き渡します」というかたちで公募しています。そして話題となっている〈大屋根リング〉は大阪府市の方針がなかなか決まらないため、リユースの機会がどんどん失われているのが現状です。
今はさらに仕組みを進化させています。例えばカテゴリーを分けて「このパビリオンの資材はオークションに出しますので引き取ってください」と公開しています。建材や設備といった大規模なものは、公募や窓口が開設されています。今後は重機や備品の移転も始まり、オークション形式でのリユースが進む予定です。これは持続可能性局が主体となって進めており、すでに動き出しています。ただ、難しいのは関係各所が動きたくても動けずに、期限が来ると ごみになってしまう量が増えてしまうことです。針の穴に糸を通すような繊細な調整が必要で、現場は非常に難しい状況です。
建材 / 設備のリユースリスト公開サイト（一部）
〈大屋根リング〉を形あるものとして残すには
── “針を通す”役割を齋藤さんが担っている、ということですね。
齋藤：そうですね。私はこれまでグッドデザイン賞の展示会などで「いかに ごみを出さないか」という取り組みを続けてきました。例えば、展示品をすべて“借りて返す”形式にしたことで、最終的に ごみとして残ったのはマスキングテープの束だけ、という実績もあります。そうした経験から、博覧会協会に加わる際にも「単なるプロデューサーではなく、協会が手の届かない部分を補完し、事業推進を後押しすること」が自分のミッションだと考えました。持続可能性局の相談相手として動き始めたのも、その延長です。
ほかにも理由はあって、〈大屋根リング〉はゼネコン3社が福島県産の集成材を用いて建設に携わっているのですが、万博終了後には木材がチップ化されてバイオ発電に回されるということを聞いて衝撃を受けたのですね。「さすがにそれはないだろう、なんとか流通できるかたちにしなければ」と強く思いました。
── 形あるものとして再流通させたい、ということですね。燃料としてではなく。
齋藤：そうです。ただ難しいのは、例えば大屋根リングに使われている集成材には金物が組み込まれているので、その扱いをどうするかという課題があります。構造材として再利用するには簡易検査が必要で、北海道の林産試験場や東大などで研究・論文も出されています。仲間たちが本当に頑張ってくれていて、なんとか実現できるよう取り組んでいます。
国交省が2024年6月に出したレポートでは、CLTなどを建築物の屋根材や柱材などの構造部材として再利用できることが明記されました。これは画期的なことです。もちろん、防水シートの糊が付いた屋根材など難しい部分もありますが、それでも建材として使えるという方向性が出たのは大きい。
すべてを構造材として再活用するのは現実的でないにしても、ベンチなどの家具にするよりも別の使い方ができると思っています。建築家の方々に参加してもらえれば、「だったらこう使える」という新しいアイデアが出てくるはずです。
〈大屋根リング〉見上げ。屋根版にはCLTが使われている
デザイナーとともにサーキュラーの文化を根付かせたい
── 公募すれば盛り上がりそうです。ちなみに10月に万博の会期が終了したら、パビリオンなどはすぐに解体や移設は進むのでしょうか？
齋藤：順を追って解体を始める必要がありますね。解体しないと資材置き場や動線が確保できないので、工程としてはできるだけ早く進めることになります。また、解体だけのことを考えればガシャンと一気に壊せばラクですが、綺麗に解体できるかどうかで、資材のその後の活用可能性が変わってきます。綺麗に解体するには時間がかかり、全体の工期が延び、コストが余計にかかってくることが難しい点です。
日本の「現状復帰文化」にも問題があります。残念なことに万博でも契約上は「更地に戻すこと」が前提になっています。私としては制度の設計自体を見直すべきで、建設段階から解体方法や解体工期、さらには解体コストを見込んで計画すべきだと思っています。そうでなければ、資材を生かす道が閉ざされてしまいます。リユースやサーキュラーを仕組みの中に組み込むことが大切です。
海外の万博では事情が違います。ドバイ万博では建国記念の一環として建設されたため、施設はほとんどがそのまま残され、都市機能の一部となっています。ミラノでは、万博跡地がミラノサローネのフィエラ会場として利用されています。つまり国家的事業としての位置づけがあり、残す前提で計画されているわけです。
（ドバイ万博その後について：TECTURE MAG関連記事）
日本の場合は、そうしたビジョンが希薄です。事業計画も慣行的に行き当たりばったりで、持続的な都市開発とつながっていない。せっかく莫大な資金と労力を投じたのに、未来に生かされないのは非常にもったいないと思います。さらに問題なのは、「デザインはデザインだけ」と切り離され、制度設計や事業全体の議論にデザインの人間が入れないことです。結果として、クリエイティブの力が生かされず、後手後手の対応になってしまう。この構造は、万博に限らず日本の大規模イベント全般にいえる課題だと思います。
私は外野から言っているだけかもしれませんが、何も言わなければ「結局ごみになった」となってしまう。それが一番イヤなんです。万博が始まる前はまったく興味を持たれていなかったけれど、これだけ注目を集めている今だからこそ、その流れを受け継がなければならないと思っています。
グッドデザイン賞の活動でも同じ問題意識がありました。マテリアル系の提言の中で感じたのは、いろんな人がそれぞれのフォーマットをつくっているけれど、それを統合して共通のルールをつくらないと前に進めないということ。ここで鍵を握るのはデザイナーだと思っています。建築家やデザイナーが「万博で使われた420mm角の集成材をどう生かすか」を具体的に考えてくれるようになれば、リユースの道が開ける。現在は材の出自まで気にする人は少ないですが、そこを一歩進めることで、サーキュラーの文化が根付いていくはずです。
今回の万博では企業を中心にリユースへの関心の高まりを感じますし、クライアントやブランドオーナー、一般の来場者が発信に関わってくれるのは万博の強みだと思います。1970年の大阪万博における「太陽の塔」のように、〈大屋根リング〉などがパブリックな記憶として残るといいなと思っています。
大型の都市再開発の現場でも私が強く感じているのは、更地になった瞬間に記憶が消えるということです。「ここに何があったのか」を伝えるためには、柱1本でも残すことが重要です。例えばニューヨークの〈ドミノパーク〉や〈ハイライン〉のように、できる範囲で壊さずに残していく。〈大屋根リング〉もそうしたかたちでレガシーになればと願っています。
（〈ドミノパーク〉関連プロジェクト）
ニューヨークの工場跡地を再生し地域と融合する新たな市民空間〈ドミノ・スクエア〉Studio Cadena、Field Operations、アメリカ
（〈ハイライン〉関連プロジェクト）
集成材の木製トラスが実現する大架構 | 現代的な空間から公園、歴史的建造物まで まちを体感する歩行者専用通路〈ハイライン – モイニハン・コネクター〉アメリカ、SOM
万博というレガシーを持ち帰る仕組み
── リユースやリサイクルを一般の来場者に伝えるために、考えていることはありますか？
齋藤：万博のパビリオンなどでそれぞれの取り組みや材料の出自などには、1つひとつに意味があることに目を向けてほしいと発信しています。例えばフィリピンのパビリオンでは、現地で編まれた藤や織物を運んで組み立てています。〈静けさの森〉では、近郊の木々を移植しているなど、地域や関係者の思いが込められています。こうした背景を知るとただ「楽しかった」だけでなく、万博自体の面白さが増します。そうした知識や視点が、来場者にとって新たな気付きにつながると思います。
〈フィリピンパビリオン〉外観
織り込まれた藤のパネルとベンチ。ガラスには布織物が組み込まれている
そして私が考えていたのは「会場内のものが ごみになる前に、自分も入札に参加できる」という仕組みです。例えば、ごみ箱を見て「これいいな」と思ったら、名前を書いてステッカーを貼るだけで入札に参加できる、といったシンプルな仕掛けです。そうすればエアコンなども「この価格なら入札してみよう」と参加しやすくなる。つまり、B to Bや行政だけのやり取りで完結せず、一般来場者も“レガシーを持ち帰れる”ようにしたいんです。
ここで期待しているのが、多くの人が参加できるオンラインオークションの活用です。建材や什器、備品などが対象になると思いますが、特に備品は消費者にとって身近な存在で、会期が終わる直前に多数出品される予定です。
齋藤氏へのインタビューからは、リユースやリサイクルの取り組みを通した今回の大阪・関西万博での課題が見えてきた。デザイナーが制度設計にどう関与していくか。巨額の投資をどう持続的な都市づくりにつなげるか。そして、来場者一人ひとりが背景にある物語に目を向け、これからに活かしていくことができるか。それらの課題は、設計者が考えるべき“未来への宿題”でもある。
（2025.06.09 オンラインにて）
Interview, text, 特記なき写真：Jun Kato
万博特設サイト『SPECIAL FEATURE EXPO2025』は こちら▼
『建築からみた万博』
