2025年4月に大阪市内で開催される日本国際博覧会(2025年大阪・関西万博)の続報です。
一般社団法人日本ガス協会が主体となり出展する〈ガスパビリオン〉の名称、建築デザイン、コンセプトなどが明らかになりました。同協会およびパビリオンを構成する膜材料を製造する企業が3月23日にプレスリリースを発信しています(本稿1枚目イメージパース:日本ガス協会・SPACECOOLプレスリリースより)。
パビリオン名称は「ガスパビリオン おばけワンダーランド」。コンセプト「化けろ、未来!」。パビリオンの鏡面膜材に、大阪ガスが開発した放射冷却素材「SPACECOOL」が採用されているのが特徴です。
コンセプト「化けろ、未来!」に込められたメッセージ
私たち1人ひとりが、大切な人のため、地球のために、意識や行動を大きく変える(化ける)ことで、やがて、社会が、世界が、希望に満ちた姿に変わっていく(化ける)。
日本にガスの明かりが灯ってから150年あまり。ガス業界は、原料を石炭や石油からより環境にやさしい天然ガスに転換し、省エネルギーに資する技術開発などにより、低炭素化に貢献してきました。
そして現在、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、さらなる進化、つまり「化ける」ことが必要と考えます。その取り組みの1つが、地球温 暖化の一因とされる二酸化炭素(以下、CO2)をリサイクルし、e-methane(e-メタン)[*1]という新しいエネルギー(都市ガス)に変える技術の開発。CO2が増えずに循環し、未来のエネルギーに化けることで、地球温暖化の抑制に貢献します。未来に向かって化けるのは、エネルギーだけではありません。
ガスパビリオンで、「化けろ、未来!」を合言葉に、いのち輝く未来社会への始めの一歩を踏み出しましょう。(日本ガス協会プレスリリースより)
*1.グリーン水素等の非化石エネルギー源とCO2を原料とし、メタネーションによって製造された合成メタンに対して用いる呼称
ガスパビリオンのコンセプトワードの1つである「化ける」を象徴するキャラクターとして「おばけ」を採用。「おばけ」たちの不思議な世界”おばけワンダーランド”を展開します。
「おばけ」たちと一緒に、未来に化けるドキドキ・ワクワクな体験を提供。 未来を担う子どもたちの記憶に残り、豊かな心を育む原体験となる来場者参加型エンターテインメントパビリオンを目指すとのこと(パビリオンでの展示内容の詳細は、仔細がまとまり次第、追って発表予定)。
鏡面の膜に覆われた建物に風景が映り込み、天候、時間帯、見る位置によって、さまざまな表情に変化する(化ける)ことで、外の世界と建物との境界を曖昧にし、不思議な世界に誘います。
空に向かって高くそびえる大胆な三角形は、希望ある未来に通じるエントランスとなり、奥行きの深い敷地に大きな演出空間を生み出します。
夜間はライトアップにより、温かさの象徴であり、ガス業界の未来への挑戦でもある「カーボンニュートラルな火」を演出します。
また、建物部材を最大限削減(Reduce:リデュース)したうえで、膜材などは再使用(Reuse:リユース)される予定です。そのほかの部材でも再生利用(Recycle:リサイクル)を行うなど「3R」に取り組み、万博終了後にも「化ける、 建築」となることを目指します。
パビリオンの膜材には、放射冷却素材「SPACECOOL」[*2]を採用しているのも特徴です。この新素材を外膜とした建築とすることで、パビリオンの空調負荷を軽減し、二酸化炭素の排出量を抑制する低炭素化を図ります。
「大阪・関西万博」のコンセプトである「People’s Living Lab(未来社会の実験場)」として、Society5.0を実現するパビリオンとなる見込みです。
*2.大阪ガスが開発した高性能、高耐久の光学フィルム(詳細は下記)
大阪ガスが開発した放射冷却素材「SPACECOOL」は、太陽光の入熱を抑え、熱放射による出熱(熱せられた物体の熱が電磁波・光として運ばれる現象)を大きくした材料設計により実現した新素材です(製造元:SPACECOOL株式会社)。
太陽光および外気からの熱を遮断して熱吸収を抑えるだけでなく、大阪ガス独自の放射冷却技術により、宇宙に熱を逃がすことで、ゼロ・エネルギーで、外気温よりも内部の温度を下げることが可能。
大阪ガスエネルギー技術研究所にて、1.SPACECOOLを活用したテント、2.普通テント、3.他社製遮熱テントの3つで比較検証を実施(下の画)。2の普通テントと比較して、夏季における空調負荷を約40%削減できるデータを得ているとのこと。
大阪ガス プレスリリース(2023年3月23日)
https://www.osakagas.co.jp/topics/1720627_14522.html
SPACECOOL プレスリリース(2023年3月23日)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000078861.html
※本稿は2023年3月23日発表のプレスリリースをもとに作成、今後変更される可能性あり